南海トラフ地震について知る。被害想定や起きる確率は？

※2017年02月16日に投稿された記事を再編集したものです

南海トラフは、駿河湾の富士川河口付近を基点として、御前崎沖まで南下しその後南西に向きを変え潮岬沖、室戸岬沖を通って九州沖に達する深い海溝で、その南海トラフの各所では、南海地震、東南海地震、東海地震などマグニチュード8クラスの巨大地震が約百年から二百年ごとに発生して来ています。資料の残っているところでは、１６０５年１２月の慶長地震（Ｍ7.9）１７０７年１０月の宝永地震（Ｍ8.6）があり、１８５４年１１月には安政南海地震（Ｍ8.4）と安政東海地震（Ｍ8.4）の連動地震も発生しています。この東南海連動地震は、１９４４年１２月の昭和東南海地震（Ｍ7.9）と１９４５年１月の三河地震、１９４６年１２月の昭和南海地震（Ｍ8.0）の発生も同様と考えられており、一斉に揺れるか、どこかが揺れると連動して地震が発生するという歴史があります。

東海地震は163年の空白期間が

南海地震、東南海地震は前の地震発生から今年で７１年ですが、東海地震は１９５４年から揺れていないので、実に１６３年の空白期間があります。

そのためこの地域における地震（Ｍ８～Ｍ９クラス）の３０年以内の発生確率は70％程度と高くなっているのです。（参考までに東日本大震災が発生する直前の2011年1月の30年以内の宮城県沖地震発生確率は99％でした。）

連動地震について触れましたが、3つの地震域のどれかが揺れると触発されて他の地震も起こりやすくなるとされているので、空白域の長い東海地震が起きると最悪3つの地震が連動発生するのではと考えられています。

宝永地震の際は、太平洋沿岸に大津波が押し寄せ大きな被害をもたらし、地震から４９日後に富士山が大噴火した事でも有名ですが、同規模の地震となる可能性が有るため、政府としても防災対策を急いでいるのです。

震度5以上の地震の可能性が極めて高い

2016年は、熊本、鳥取と大きな地震が続き、１１月２２日には福島で震度５弱の地震が発生し、幸い大きくは有りませんでしたが津波も発生しました。

茨城沖でも中程度の地震が連発しています。ですが、神奈川県西部から東海にかけては静まり返った状況が続いています。

当社の敷地内には地殻の変動を観測する電子観測点が設置されていますが、設置会社のJESEAが毎週発行している週刊MEGA地震予測によると、ひずみが貯まっており震度5以上の地震の可能性が極めて高く緊急性がある状態が継続しています。

１月１７日で阪神淡路大震災から２２年となりますが、年の初めに切迫した現状を再認識し、是非ご家庭の備蓄の見直しをしていただきたいと思います。

「備えあれば憂いなし」何度もセルフディフェンスについては提言して参りましたが、ご自分の家族はご自分でお守り頂くしかありません。被災時に少しでもストレスなく生活するために今出来る準備を１日も早くお願いします。

JESEA（Japan Earthquake Scince Exploration Agency）…地震科学探査機構

ESEAは国際写真測量・リモートセンシング学会の会長を務める等世界の測量工学界をリードしてきた村井俊治東京大学名誉教授と荒木春視工学博士により開発された全く新しい方法で地震を予測します。

従来の地震予測とは全く異なるのは、人工衛星から地表を測量するという点です。

地上約２万キロメートルを周回している測位衛星により地表の変動を測定し地震の前兆を検知します。（公式サイトより引用：MEGA地震予測）

南海トラフ地震で想定される被害：津波

津波災害から命を守るためには・・できる限り高い場所に迅速に避難すること。これが一番です。

ただ、高齢者や障害者、さらに妊婦、乳幼児など、災害時要援護者は素早く遠くの高台に避難することが困難な場合もあるため、あらかじめ津波避難ビルとして指定されているビルを確認しておくことも重要となります。

東日本大震災では指定されていたビルに、地域の住民が避難し、命が救われた事例が報告されています。

これまで、津波避難ビル等の指定を行っている市町村は21％にとどまり、74％の市町村は指定を行っていないとされておりましたが、近年の大規模災害増加により、指定数も徐々に増えつつあります。

下記のようなマークが地域にないか探してみましょう。

津波で注意すべきこと

• 感じた揺れが小さくても大きな津波が襲ってくることがある
• 津波は数時間続く場合や、第1波よりも、第2波、第3波の方が高くなる場合があるため、荷物を取りに戻ったり、様子を見に行ったりしてはいけない。
• 津波は湾や入り江の近くになると急に高くなる。海岸はもちろん川も津波が遡るため危険。絶対に近寄らない。

南海トラフ地震で想定される影響：トイレットペーパー

2014年8月、経済産業省より「日常用のトイレットペーパーとは別に、1か月分程度のトイレットペーパーを備蓄することを勧める」という異例の呼びかけがありました。経済産業省のトイレットペーパー備蓄推奨は、次の3点が理由とされています。

１．阪神・淡路大震災では食糧の不足よりトイレ不足の方が問題となった。

阪神・淡路大震災が起きた当時、食糧や水よりも、トイレ不足が深刻な問題となりました。

穴を掘っただけの簡易的なトイレも、常に不衛生な状態で、排せつを我慢しなければいけない状況に陥りました。

２．東日本大震災では、店頭から食料品とともにトイレットペーパーが無くなるなど、被災地だけではなく全国的なトイレットペーパー不足となった。

特に南海トラフ地震は関東から九州まで被害が発生すると想定されており、その広範囲において揺れや津波による被害があった場合、全国的に流通が滞り、直接的な被害のなかった地域にもトイレットペーパーに限らず、物資を運ぶことができなくなることが予想されます。

３．トイレットペーパー国内生産の約4割は静岡県で行われており、万一、南海トラフ地震や東海地震などで静岡県が被災した場合、トイレットペーパーが全国的に深刻な供給不足となる恐れがある。

南海トラフ地震や東海地震では揺れないと想定されている地域だからといって何も用意していないと、思わぬところで影響が出て不便を強いられることとなりますので「日本では地震被害に関係ない地域などない」と思っておいた方がよさそうです。

災害時は、普段何気なく行っている食事や入浴、排せつなどができなくなる状況です。

想像を絶するほどに災害時のトイレは劣悪な衛生環境です。阪神・淡路大震災でも、東日本大震災でも、トイレは深刻な問題でした。

普段通りの生活をするためにも、災害用トイレは必須の備蓄品です。